医師の働き方改革に関する調査(※)によると、医師の労働環境改善には「複数主治医制」の導入が最も効果的との声が多く、41%の医師が選択した。続いて「長時間労働の規制」が39%、「業務の他職種への移管」が34%と続き、いずれも個々の病院内で対応可能な施策が上位を占めた。
一方で、地域内での医療機関の連携やICT（情報通信技術）の活用による業務効率化を挙げる回答は2割程度に留まった。これには、医療機関間の役割分担が病院の診療科減少につながる懸念や、患者データ共有システムの構築に対する抵抗感が影響しているとされる。
調査結果は、400床以上の大病院と400床未満の中小病院で回答傾向に大きな差がない一方、勤務医と開業医の間では差異があることを示している。特にICT活用に関しては、勤務医が24%に対し、開業医は16%にとどまった。また、オンライン診療の普及に慎重な姿勢を示す日本医師会の見方も、日本の医療現場におけるICT活用全体へ影響を及ぼしている可能性がある。
日本PMIパートナーズとしては、持続可能な地域医療体制の構築において、病院内の勤務管理体制の整備に留まらず、ICTの積極的な活用が不可欠であると考える。医師たちのICT活用への慎重な姿勢を変えるためには、ICT専門家でなくても現場での導入が容易で使いやすいシステムの開発と普及が鍵となる。よって、システムと業務知識の両方の観点からの支援が重要となる。
※調査は日本経済新聞と日経メディカルオンラインによる